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【時代遅れとは言わせない!】メルマガ運用基礎

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メールマガジンの運用方法についてご存知でしょうか?
今時メルマガなんて古い!デジタルマーケティングはSNSが主流だろう!そんな声もあるかもしれません。しかしメルマガには、SNSとは違った運用上のメリットが数多くあります。メルマガ担当者の方もそうではない方も、今一度改めて、顧客へのアプローチ方法のひとつ「メルマガ」について学んでいただければと思います。

目次
1.SNSと比較したメルマガの強み
2.メルマガの活用ポイント
3.運用者には必須知識「特定電子メール法」
4.最後に

 

1.SNSと比較したメルマガの強み

時代の最先端情報が常に更新され続けるSNSとは違い、メルマガはその人に合った情報だけを届けることに特化しています。SNSと比較したメルマガの強みを、大きく3つ紹介します。

 

①プッシュ型販促

ひとつめのメリットは、 “個人に対するダイレクトな案内”が可能な点です。

とある企業様のメルマガは、メールごとに配信対象者を設定しており、メルマガの平均売り上げは約数十万円/配信となっています。同企業のSNSは、平均売り上げが約数万円/月であるため、直接の販促を行うことの効果が感じられるでしょう。

情報共有だけでなく、そのまま購入することができるため、売り上げの向上につながっています。

 

②顧客に合わせた情報提供

メルマガは個別に送ることが可能であるため、セグメントで読者や年齢、性別など細かく分類し、読者層に合った配信を行うことができます。

SNSはすべての人に向けて情報を発信することが前提にあるため、各ターゲットを意識した情報を配信することは容易ではありません。

個別の、自分だけに送られた自分に合う情報だからこその価値を見出し、購買につながっていると考えられます。

 

③継続的なコミュニケーション

また継続的に顧客と接点を持つ役割を担います。

例えば1か月使い切りの製品を購入した顧客に対し、購入後の確認メール、約3週間後の販促メール、そのあとの定期的なクロスセルの提案といった継続的な接触は、関係を続けるために効果的です。

誕生日など特別な日に合わせたメッセージやクーポンの送信は、顧客との関係性を深めることに対して効果的です。

 

上記3点が、SNSと比較したメルマガのメリットです。

顧客に合う情報を精査し、直接届けることが可能で、かつ定期的なメッセージ送信でエンゲージメントを高めることができるメルマガは、現在対面で顧客と接点が作れない企業にとって必須の手段と考えられます。

 

2.メルマガの活用ポイント

ダイレクトマーケティングに有用なメルマガですが、積極化した結果メール配信が飽和してしまい、ユーザーがすべてをチェックすることはなくなってしまいました。

そこで必要なのが、読んでもらうための工夫です。

開封率向上

開封率向上のためには、見てもらえるタイミングに合わせて配信を行うことが効果的です。

配信後開封されるメールのうち、約80%が2-3時間で開封されるというデータがあります(※)。

そのためターゲットがメールボックスを開く時間帯を調べ、その1-2時間前に送るのが効果的です。

一般例としては、会社員や学生は21時頃に閲覧する割合が高いので、20時ごろに送ることで、より反応されやすいメールとなります。

※データ元:Marketing Profs

 

またメルマガの件名のつけ方にも工夫が必要です。受信ボックスの中で、メールの存在が埋もれてしまうことを避けましょう。具体的に気を付ける指標は以下の2点です。

簡潔さ

・15-30文字程度にし、大事な情報はその前半部分に盛り込む

・内容は具体性をもって、いつの話をしているのか、また何についてのメルマガかを伝える

・数字を用いて、受信者にイメージしてもらう

視認性

・■◇等、普段使われない記号で演出する

・独自の法則性を作り実行する 例)装飾文字の使い方を統一、【】を冒頭に置く

・疑問視や感嘆詞、顧客の名前を入れる

 

退会率低下

退会率が高くなってしまう大きな理由としては、配信数が多いこと、また内容に関心がなくなったことがあげられます。

ユーザーが理想とするメルマガの配信頻度によると、仕事用とプライベート用のどちらも週に2-3通がベストと考えている割合が最も高い(※)という数値が出ました。

配信前にどれくらいの頻度でメールを配信するのか伝えておくと、配信後のギャップを避けられます。

※データ元:PR TIMES

 

内容のミスマッチに関しては、受信者の興味の移り変わりだけでなく、引っ越しや就活等、期間限定の関心が前提の内容である可能性もあります。

その場合は敢えてこちらから退会を促し、別メルマガの登録を促すことが効果的です。

また退会時に再登録に関する情報をお伝えしておくことで、再度配信対象に戻る可能性もあります。

 

3.運用者には必須知識「特定電子メール法」

最後に、メルマガ運用の際には必ず知識として持っておくべき、「特定電子メール法」について説明します。

 

「特定電子メール法」は、2002年7月に施行された、迷惑メールの送信を規制する法律のことです。

インターネットの普及に伴い、2000年代に一方的な広告宣伝メールを送り付ける、いわゆる迷惑メール行為が社会問題化したため制定されました。

2009年には送受信されているメールの内90%が迷惑メールに該当していましたが、2018年には40%にまで落ち着きました。

法律の対象となるメールは、広告や宣伝を目的とするメールと、広告や宣伝を行うサイトへの誘導を目的とするメールです。

 

「特定電子メール法」には、大まかに分けて4つのルールがあります。

①オプトイン方式

受信者の事前承諾なしには、メールを送ることは禁じられています。

2008年の法改正から、広告宣伝メールを送る際には、事前承諾が必須条件となりました。

②同意記録

オプトインの承諾を受けた際には、その記録を残しておかなくてはなりません。

具体的に同意を得た際の時期や方法等、受信者自身が同意したことを思い出せるような詳細な情報を記録しましょう。

またその情報は、メール配信停止後一か月経過するまでは保管する必要があります。

③オプトアウト方式

配信停止の意思表示を受信者から受け取った場合、それ以降メールを送ることはできません。

加えてオプトアウトするための導線設置も義務付けられています。

受信者が配信を停止したい場合は何をすればいいのか、誰でもすぐにわかるよう明確な導線の設置が必要です。

④送信者の表示義務

特定電子メールを送信する際には、以下の項目をメール内に記載することが義務付けられています。

メール本文中:送信者の氏名又は名称、受信拒否ができる旨とそのための導線

任意のスペース:送信者の住所、問い合わせを受け付ける電話番号やアドレス

上記の項目を記載しなかった場合は、法令違反となりますのでご注意ください。

 

特定電子メール対象内のメールを送る際に、「特定電子メール法」の内容を遵守しなかった場合、

罰金や懲役等の罰則を受ける可能性があるためお気を付けください!

 

4.最後に

コロナ禍で非接触化が進んでいく中、メルマガは顧客と直接コミュニケーションを取る手段の一つとして高い需要があるかと思います。

SNSやほかの媒体との特徴の違いを意識し、メルマガならではの強みを生かして活用していくことが、成約獲得や売上向上につながるでしょう。

配信する際に守らなくてはならない法律など、運用していく上で必要な知識を身に着けて、素敵な運用をしていってください!

 

ご参考

迷惑メール相談センター

 

コラム執筆

赤尾 明美(あかお あけみ)

2021年入社。

主にメルマガやSNS運用ディレクターとして運用業務を経験中。

 

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